40代・50代・60代の平均貯金額は?
40代からの老後資金準備

まずは平均貯蓄額と中央値を理解しよう!

平均値とは、該当するデータの数値をすべて足した合計をデータの個数で割った数値を指します。一方の中央値とは、データ分布の中心に位置する値のことです。

平均額は極端に大きな数値の影響を受けやすく、多額の貯蓄を持つ人が1人いると数字が大きくブレてしまう可能性があります。そこで、中央値もあわせて見ることにより全体的な傾向を把握しやすくなります。

図:平均値170万円、中央值100万円

例えば、5人のデータをもとに平均貯蓄額と中央値を出してみましょう。
Aさんは0円、Bさんは50万円、Cさんは100万円、Dさんは200万円、Eさんは500万円の貯蓄があるとします。

この場合、平均値は170万円、中央値は100万円になります。

このように、データの取り方次第で数値は大きく変わるものです。そのためデータを見るときは平均値だけにとらわれず、中央値も併せて見るようにするといいでしょう。

40代の平均貯蓄額と中央値

以下は、金融公表中央委員会が公表している単身世帯と二人以上世帯の平均貯蓄額と中央値です。

単身世帯 二人以上世帯
平均貯蓄額 中央値 平均貯蓄額 中央値
657万円 53万円 825万円 250万円

出典:金融公表中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査(令和4年)」単身世帯調査および二人以上世帯より当社作成
※ここでの「貯蓄額」には、銀行の預貯金から債券・株式等の有価証券、貯蓄型の保険商品まで種々の金融商品が含まれています。

40代で二人以上世帯の平均貯蓄額は825万円です。平均貯蓄額だけを見ると「こんなに貯金してない!」「こんなに貯めないとだめなの?」と思うかもしれません。

しかし、中央値は250万円です。平均値と比べるとハードルが下がり、実現可能な貯蓄額に感じられるのではないでしょうか。

一方で、収入や生活費によっても貯蓄に回せる金額が違ってくるのも事実です。そこで、40代の手取り収入と生活費も見てみましょう。

40代の平均手取り収入と生活費

以下は、世帯区分が二人以上の勤労者世帯の平均手取り収入と平均の生活費(月額)です。

手取り収入(可処分所得) 生活費(消費支出) 貯蓄額(金融資産純増) 教育関係費
約52万4,000円~約54万3,000円 約30万8,000円~約34万円 約18万6,000円~約18万円 約2万6,000円~約4万7,000円

※1,000円未満は切り捨て
出典:総務省 家計調査 家計収支編(2022年)二人以上の世帯より当社作成
※貯蓄額(金融資産純増)とは預貯金・保険・有価証券(投資)のほか、住宅ローンの負債なども含む金額です。

40代後半になるにつれ手取り収入は増えるものの、子どもの教育費関連も比例して増加する傾向が見られます。教育関連費とは教育費(授業料や教科書費など)のほか、給食、制服、定期代などを含んだ費用です。

40代の北陸三県の平均収入と生活費

では、北陸三県の40代の手取り収入と生活費はどれくらいなのでしょうか。

以下は、世帯区分が二人以上の勤労者世帯の平均手取り収入と平均の生活費(月額)です。

都道府県 手取り収入(可処分所得) 生活費(消費支出)
富山県 約44万5,570円~約47万5,000円 約25万7,000円~約28万8,000円
石川県 約42万2,000円~約44万1,000円 約29万3,000円~約29万4,000円
福井県 約38万円~約41万8,000円 約24万4,000円~約25万8,000円

※1,000円未満は切り捨て
出典:政府統計の総合窓口「2019年全国家計構造調」富山県、石川県、福井県より当社作成

富山県は全国と同じように40代後半になるにつれ手取りが多く、生活費もかかっているようです。一方で、石川県、福井県では40代前半のほうが手取りが多く、生活費は大きく変わらない印象です。

北陸三県の手取りが約38万円~約48万円なのに対し、生活費は約24万円~28万円です。つまり、毎月14万~20万円は貯蓄に回せるポテンシャルがあることになります。

仮に毎月15万円を貯蓄に回せたとしたら、40代の貯蓄額の中央値である250万円は、約16カ月(1年4カ月)で達成できる計算です。

50代の平均貯蓄額と中央値

続いて、50代の平均貯蓄額と中央値を見ていきましょう。

単身世帯 二人以上世帯
平均貯蓄額 中央値 平均貯蓄額 中央値
1,048万円 53万円 1,253万円 350万円

出典:金融公表中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査(令和4年)」単身世帯調査および二人以上世帯より当社作成

貯蓄ゼロ世帯も含めた50代の平均貯蓄額は二人以上の世帯で1,253万円、中央値は350万円です。各世帯の平均貯蓄額は1,000万円を超えますが、中央値に関してはいずれの世帯も1,000万円以下となっており、平均値と中央値の差が大きくなっています。

50代の平均手取り収入と生活費

50代の二人以上世帯のうち、勤労者世帯の平均手取り収入と生活費は以下のとおりです。

手取り収入(可処分所得) 生活費(消費支出) 貯蓄額(金融資産純増) 教育関係費
約54万9,000円~55万円 約35万7,000円~36万6,000円 約18万4,000円~約18万5,000円 約3万3,000円~約5万7,000円

※1,000円未満は切り捨て
出典:総務省 家計調査 家計収支編(2022年)二人以上の世帯より当社作成

40代後半から増え始めた教育関係費・生活費は50代前半でピークに達します。一方で、この時期は手取り収入もピークになるため、40代と同程度の貯蓄額を保っています。

50代の北陸三県の平均収入と生活費

では、北陸三県の状況を確認してみましょう。

以下は、世帯区分が二人以上の勤労者世帯の平均手取り収入と平均の生活費(月額)です。

都道府県 手取り収入(可処分所得) 生活費(消費支出)
富山県 約48万5,000円~約50万6,000円 約29万円~約37万2,000円
石川県 約41万6,000円~約59万1,000円 約25万8,000円~約33万2,000円
福井県 約53万円~約53万5,000円 約32万4,000円~約30万8,000円

※1,000円未満は切り捨て
出典:政府統計の総合窓口「2019年全国家計構造調」富山県、石川県、福井県より当社作成

50代では全国平均を下回っているものの、50代後半になるにつれその差は小さくなっており、特に石川県では全国平均を上回っている状況です。

加えて、生活費は全国平均を下回っており、貯蓄に回せるお金は40代のときよりも増えていると言えます。

表の中で一番手取り収入の低いものを例としても、約41万円の手取りから約25万円の生活費を除くと月に16万円は残ります。約22カ月(1年10カ月)で中央値の350万円を貯められる計算になります。

60代の平均貯蓄額と中央値

同様に60代の平均貯蓄額と中央値も見ていきましょう。

単身世帯 二人以上世帯
平均貯蓄額 中央値 平均貯蓄額 中央値
1,388万円 300万円 1,819万円 700万円

貯蓄ゼロ世帯も含めた60代の平均貯蓄額は、二人以上の世帯で1,819万円。中央値は700万円です。教育費の支払いがピークになる40代・50代に比べると、退職金の受取がある60代ではぐっと貯蓄額が上がる傾向があります。

60代の平均手取り収入と生活費

全国の60代の二人以上世帯のうち、勤労者世帯の平均手取り収入と生活費は以下のとおりです。

手取り収入(可処分所得) 生活費(消費支出) 貯蓄額(金融資産純増) 教育関係費
約39万9,000円~約41万1,000円 約30万2,000円~約31万2,000円 約10万5,000円~約10万8,000円 約2,000円~約9,000円

※1,000円未満は切り捨て
出典:総務省 家計調査 家計収支編(2022年)二人以上の世帯より当社作成

60代になると、現役時代と比べて手取り収入が10万円以上減少するものの、生活費は現役時代と比べて5万円程度の減少です。これは、40代・50代で数万円かかっていた教育費が大幅に減少していることが関係していると考えられます。

一方で老後に収入が下がったとしても、生活費を極端に減らすことは難しい現実が見えてきます。

60代の北陸三県の平均収入と生活費

では、北陸三県の60代の状況を確認してみましょう。なお、65〜69歳は退職後、働かない人もいるでしょう。

そこで、二人以上の世帯で勤労者世帯に加え無職世帯も紹介します。

都道府県 手取り収入(可処分所得) 生活費(消費支出)
富山県 約45万6,000円~約52万3,000円
65~69歳(無職)…約36万4,000円
約29万7,000円~約34万6,000円
65~69歳(無職)…約35万1,000円
石川県 約46万1,000円~約44万5,000円
65~69歳(無職)…約27万2,000円
約25万9,000円~約32万9,000円
65~69歳(無職)…約25万7,000円
福井県 約41万8,000円~約46万9,000円
65~69歳(無職)…約25万5,000円
約24万3,000円~約30万2,000円
65~69歳(無職)…約25万7,000円

※1,000円未満は切り捨て
出典:政府統計の総合窓口「2019年全国家計構造調」富山県、石川県、福井県より当社作成

勤労世帯の手取り収入は全国平均を上回っています。一方で生活費は全国平均より低いかほぼ変わらない金額となっており、余裕のある暮らしが想像できます。

ところが、無職世帯になると手取り収入と生活費がほぼ同じであり、手取り収入から貯蓄をするには工夫が必要です。

老後資金の目安は毎月5万円×30年分=1,800万円

近年の家計調査によると、65歳以上の高齢夫婦無職世帯の家計は、公的年金等の社会保障給付(収入)に対して生活費のほうが多くなっています。

つまり、毎月赤字が発生していて、不足分を貯蓄から取り崩している状況です。

図:65歳以上の夫婦のみの無職世帯(夫婦高齢者無職世帯)の家計収支-2022年一

引用:総務省 2022年(令和4年)家計調査報告

2022年は「2万2,270円」の不足分(赤字)となっていますが、赤字額は調査年度によって異なり、近年は2.5万円~5万円程度で推移しています。そこで、老後は毎月数万円の赤字が発生することを前提に、必要な老後資金を計算してみましょう。

<60歳で退職後、老後の生活が30年続くと想定>
  • 毎月5万円の赤字が発生:5万円×30年間(60歳-90歳まで)=1,800万円

毎月5万円の赤字を想定すると、30年間で1,800万円もの老後資金が必要になります。

しかし、この金額は「公的年金だけで生活した場合の毎月5万円の赤字」を想定した参考値です。
老後に働いたり、生活費を節約したりして赤字を減らすことができれば、必要な老後資金を少なくすることができます。以下は、赤字を減らした場合の一例です。

  • 毎月3万円の赤字が発生:3万円×30年間(60歳-90歳まで)=1,080万円
  • 毎月4万円の赤字が発生:4万円×30年間(60歳-90歳まで)=1,440万円

また、上記の老後資金は、あくまで公的年金で暮らした際に不足する生活費を計算したものです。会社の退職金やiDeCoなど老後に得られるお金があれば、各家庭で備える老後資金はさらに少なくなります。

各家庭で実際に備えるべき老後資金

各家庭で実際に備えるべき老後資金は、1,800万円(公的年金だけでは不足する生活費30年分)から老後に入ってくるお金を差し引いた金額です。

<老後に公的年金以外で入ってくるお金>
  • 私的年金:iDeCo、国民年金基金、厚生年金基金、民間の個人年金保険など
  • 退職金:企業型確定拠出年金(DC/401kとも言う)、確定給付企業年金など
  • 労働収入:老後に再雇用制度等を利用して会社員として働く、あるいは自営業者として働く場合の収入

例えば、老後に受け取れる退職金等の見込み額が1,200万円あるとします。その場合、各家庭で備えるべき老後資金は以下のとおりです。

  • 1,800万円-1,200万円=600万円

「40代以降に600万円も貯蓄できるの?」と不安になるかもしれません。実は、40代以降でもコツコツ時間をかければ老後資金の準備は可能です。具体的な方法は、次項で説明していきましょう。

40代以降でも間に合う!新NISAでの長期積立投資

40代以降で老後資金の準備をはじめる場合、新NISAの投資信託を活用した長期積立・分散投資がおすすめです。

60歳時点で残りの人生に必要な老後資金を全額用意する必要はありません。60歳以降も資金を取り崩しつつ運用を続ければ、長期投資は十分可能です。

40代で投資をはじめるケース

現在45歳。老後資金を1,800万円用意したいけど、60歳時に退職金等で入ってくるお金は1,200万円。あと600万円が足りないケースをもとに考えてみましょう。

現役時代(45歳-65歳までの20年)は、毎月3万円を積立投資×20年=投資元本720万円。年利3%で運用できれば、65歳時点で984万円程度の資産を見込めます。

退職後の運用(60歳-65歳までの5年)は、退職後も、60歳時点でもらう退職金等を原資に毎月3万円の積立投資を継続します。あわせて、毎月の生活費不足分を5万円取り崩していくと、65歳時点で退職金等の残高は720万円です。

一方、45歳から運用してきた資産があるため、65歳時点で老後資金の残額は約1,700万円。65歳以降も、30年近く暮らせる老後資金を用意できる計算です。

図:退職金:1,200万円 の場合、退職.積立投資として3万円、生活費として5万円の合計8万円を毎月取り崩す→ ・65歳時点の退職金の残金・720万円(1,200万-480万円)・65歳時点の運用資産・・・約984万円 ※45歳~65歳まで毎月3万、年利3%、20年間の運用を想定 合計⋯約1,700万円。4万円の赤字分を30年はまかなえる!

このように、40代以降でも投資信託への長期投資をおこなうことで、資産形成が可能です。

同じように50代・60代でも投資をはじめるのに遅いということはありません。人生100年と言われる時代です。60歳でも100歳までは40年あります。さらにNISA制度では運用益にかかる税金が非課税です。まだはじめていない人はこれを機に貯蓄の一部をNISAで投資してみてはいかがでしょうか。

※本シミュレーションは手数料等を考慮していません。
※投資は元本割れするケースもあります。実際の資産運用や投資判断にあたっては、必ずご自身の責任において最終的に判断してください。

おすすめ関連記事

投資以外に貯蓄を増やすためにできる4つのこと

最後に投資以外で貯蓄を増やす方法を紹介します。

貯蓄の基本は、「収入(資産)を増やすか支出を減らすか」です。いきなりすべてを実行できなくても構いません。まずは自分にできそうなことからはじめてみましょう。

1.収支を把握して節約できそうな項目を探す

まずは自身の収支を把握しましょう。貯蓄できない人の特徴に、自身の収支バランスを把握できていないことが挙げられます。

数字やメモが苦手な人は、家計簿アプリを利用してみるといいでしょう。家計簿アプリの中には銀行口座やクレジットカードと連携でき、自動的に家計簿をつけられるものもあります。

自身の支出を可視化することで、節約できる項目が見つかるかもしれません。

例えば、昨今はガソリンが高騰しています。生活のために必要という家庭も多いでしょう。しかし、徒歩圏内で行けそうな場所へも車で行っていませんか?車の代わりに歩いたり自転車を使ったりすれば、ガソリン代の節約になる上、健康維持にもつながります。

ほかにも、食費や趣味・娯楽など、普段どのくらいお金を使っているのか確認してみて、本当に必要な支出なのかを見直すことが大切です。

2.固定費の見直しをする

固定費とは、毎月支払いが発生する項目です。住宅ローンや保険料、スマホ代などが挙げられます。

固定費は一度見直しすると節約効果が高まります。特に保険は保険料の節約になるだけではなく、保障内容の見直しも一緒におこなえるので、入りっぱなしのままという人は一度確認してみてはいかがでしょうか。

また、現代ではサブスクリプションサービス(サブスク)が人気です。しかしサブスクは自動更新であるケースが多く、定期的に利用料が引き落とされます。ひとつひとつのサービスは数百円や数千円だとしても、利用するサービスが多ければ毎月結構な金額になっている可能性があります。

必要なサービスなのかを見直し、使用頻度が低いサービスや不要なサービスは解約しましょう。

3.ポイントを活用する

クレジットカードやスーパー、ドラッグストアなどのポイントを貯めたりクーポンを利用したりするのもおすすめです。貯まったポイントの交換方法はそれぞれ異なりますが、金券として使えるケースもあります。

また、さまざまなお店で利用できるような共通ポイントは、1ポイント1円として支払いに利用できるのでお得です。

4.収入を増やす

節約は大事です。しかし、行き過ぎた節約は疲れてしまう場合があります。節約だけに目を向けるのではなく、収入を増やすことも考えてみましょう。

収入を増やすと考えた際に考えられるのは主に以下の2つ。

  • 不要なものを売る
  • 副業をする

インターネットを利用したフリマアプリやネットオークションでは、気軽に不用品を販売できます。売上金の数%が手数料として引かれる、配送料は出品者持ちというケースもあるので、品物の金額はこれらを見越して設定すると赤字になりにくいです。

また、昨今は働き方改革の推進により、副業が可能な職場が増えています。現在はクラウドソーシングサービスの普及により、在宅ワークがしやすい環境が整っています。本業に支障のない程度から副業をはじめ、副業で得たお金は貯蓄や投資に回すと効率的に貯蓄を増やせるでしょう。

※この記事は2024年2月現在の情報を基に作成しています。 今後変更されることもありますので、ご留意ください。